柔道整復は、柔道の治療術を起源としています。その修行や鍛錬の過程で生じた骨折・脱臼・捻挫・打撲・挫傷（筋、腱の損傷）等の負傷者を治療していたのを始まりとします。このような歴史を持つ仕事であり、現在も先の負傷者の治療が中心の業務です。ことに打撲、捻挫、挫傷、骨折、脱臼の整復技術とその専門性にかけては西洋医学と並ぶ信頼をうけており、地域医療を支える存在です。一般的には、骨接ぎ、整骨師などとしても知られ、町で整骨院、接骨院、ほねつぎという看板を見かけたならば、柔道整復師が独立開業していると考えてよいでしょう。
では、怪我別にその手当に関して、見ていきます。
①骨折
骨が折れた状態を言います。手足の骨のほかに、肋骨（あばらぼね）が折れた場合などに、柔道整復師が手当てを行います。
ただし頭の骨、背骨、骨盤の骨折など、重症度の高いものは、整形外科のお医者さんに任せます。
骨折した患者さんに対して柔道整復師は、折れてずれてしまった骨を正しい位置に戻して、骨がくっつくまでの間、ギプスなどの固定材料で固定を行います。
②不全骨折
骨にヒビが入ったものを指します。不全骨折も骨折と同様に、骨が損傷したものです。柔道整復師は、手足の骨や肋骨などの不全骨折に対する手当ても行います。
③脱臼
関節がはずれた状態を言います。部位としては、肩、ひじ、あごの関節がはずれた手当てが多いです。子供の手が抜けたのも、これに含まれます。
脱臼の手当ては、その場ですぐ元の状態に戻すことができるのが特徴的です。
ただし、手当てと同時に、はずれた関節を元の状態に戻すことはできても、完全に治るまではもう少し日数を必要とします。
④亜脱臼
脱臼は、関節が完全にはずれた状態を言います。それに対して亜脱臼は、完全にはずれるまでには至りませんが、少しずれた状態を指します。
亜脱臼の状態にある関節は、動かすことはできても、違和感があったり、関節の動きに制限が起こったりします。
⑤捻挫
捻挫は、関節を止めているスジを傷めたことを言います。関節は身体のあちこちにあって、ちょっとした力で傷めますから、柔道整復師が行う手当ての中では最も多いものと言えます。突き指も一種の捻挫です。
⑥打撲
打撲とは、打ち身のことです。身体の一部をどこかにぶつけ、内出血を起こした場合がそれです。軽い打ち身であったら放っておいても治りますが、中にはなかなか治らない打ち身もあります。
⑦挫傷
アキレス腱が切れた場合など、筋肉などのスジを伸ばしてしまったり、切ってしまったりというふうに傷めた場合も、柔道整復師は手当てを行います。
以上となります。
ただし、上記に述べた骨折、不全骨折、脱臼については柔道整復師法によって制約があり、原則としてこれらの手当てを行う場合には医師の同意が必要となります。外科手術および薬品の投与も禁じられています。
しかし、応急手当が必要とされる場合は例外的に、医師の同意を得なくても手当てを行うことができます。
なお、この医師の同意とは、「この怪我については、柔道整復師が手当てを引き続き行っても大丈夫」というものです。
次に、活躍の場という点から見てみます。近年はスポーツ人口の増加や高齢化社会の進展により、柔道整復師の活躍の場は拡大しています。
①接骨院・整骨院
柔道整復師の職場としてもっとも多いのが接骨院や整骨院です。ここで、接骨院等の臨床現場で整復技術や、患者とのコミュニケーション等を学びます。接骨院や整骨院で働く柔道整復師は、さらに柔道整復師に与えられた独立開業権を生かして、自分が接骨院や整骨院を開業して患者さんの治療に当たる開業柔道整復師と、誰かが開業している接骨院や整骨院に勤めて患者さんの治療に当たる勤務柔道整復師に分けられます。独立の場合は、3～5年の経験をつんだ後、独立する方が多いようです。
②整形外科をはじめとする医療機関
整形外科のリハビリテーション科などに勤務して、患者さんのリハビリテーションなどに携わります。近年までは、勤務柔道整復師のもっとも多い職場であったのが整形外科のリハビリテーション科でした。ところが近ごろでは、接骨院や整骨院に勤務する柔道整復師や、内科など整形外科以外の医療機関に勤務する柔道整復師も増えてきました。
③介護保険関連施設
柔道整復師には介護保険法上、機能訓練指導員という資格が与えられます。この資格を用いて、介護老人保健施設やデイサービス施設と呼ばれる介護保険関連の施設に勤務して、介護が必要となった高齢者の人たちに筋力強化をはじめとする機能訓練指導を行います。また、柔道整復師としての実務経験が5年以上あれば、介護支援専門員という資格を取得できます。この資格を取得して、柔道整復師としてではなく介護支援専門員として介護支援事業所に勤務する柔道整復師もいます。中には、整骨院とデイサービスを併設している施設もあります。
④スポーツ関連施設
スポーツジムなどに勤務して、ジムにやって来た人たちのトレーニング指導を行います。ウエイトトレーニング(ボディビル)などに興味を持って専門知識を高めた柔道整復師が勤務しています。このような指導を行う柔道整復師の多くは健康運動実践指導士という国家資格も取得しているようです。
⑤健康関連施設
クイックマッサージのお店などに勤務し、マッサージ治療を行います。このような健康関連施設に勤務する柔道整復師の多くは、鍼灸師（はり師・きゅう師）の資格も持っているようです。
⑥プロスポーツチーム
プロ野球球団などプロスポーツチームに所属し、選手のケガの治療やトレーニング指導を行います。一般的に、トレーナーと呼ばれる職業です。スポーツ施設や競技スポーツの現場では、柔道整復の技術はもちろんのこと、アスリートに合わせたトレーニングプログラムの作成、運動療法の指導が求められています。
⑦教育機関
柔道整復師養成施設(柔道整復師の学校)の先生です。柔道整復師になろうとする人たちを教育します。なお、柔道整復師の学校で先生になる場合は、柔道整復師専科教員免許という免許が必要となります。専科教員免許を取得するためには柔道整復師としての実務経験を3年以上積み重ね、教員になるための講習会を受講して修了試験に合格する必要があります。また、この講習会を受講するためにも試験があります。
⑧その他
研究分野に携わる方もいます。大学院進学や各種研究機関などへの勤務です。
以上のようになりますが、柔道整復師人口が増えてくるのに伴って柔道整復師が職場として活躍する場所も、いろんな方面に増えてきたようです。
・「柔道整復師の免許（以下「免許」という。）は、柔道整復師試験（以下「試験」という。）に合格した者に対して、厚生労働大臣が与える。」（第2章第3条免許）
・「免許は、試験に合格した者の申請により、柔道整復師名簿に登録することによって行う。」（第2章第6条登録及び免許証の交付）
・「試験は、学校教育法（昭和22年法律第26号）第90条第１項の規定により大学に入学することのできる者（この項の規定により文部科学大臣の指定した学校が大学である場合において、当該大学が同条第２項の規定により当該大学に入学させた者を含む。）で、３年以上、文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、文部科学大臣の指定した学校又は厚生労働大臣の指定した柔道整復師養成施設において解剖学、生理学、病理学、衛生学その他柔道整復師となるのに必要な知識及び技能を修得したものでなければ、受けることができない。」（第3章第12条受験資格）
以上のように定められています。では、受験までの簡単な流を説明します。
柔道整復師になるには、「柔道整復師の学校」で3年間（柔道整復師の大学では4年間）通学の上、勉強します。基礎医学から専門課程、柔道実技などのカリキュラムを学びます。
その後この学校を卒業し、国家試験を受験、合格することにより、柔道整復師になることができます。
上記の学校で、所定の講義を受講し、定期試験などで、それぞれの教科の単位を取得します。
学年も最終年になると、「認定実技審査」という試験を受けます。内容としては、ケガをした患者さんに対する処置などについて口頭で答えたり、その処置のシミュレーションを、モデルを用いて行います。また、その他には、柔道の実技もあります。柔道の実技では、基本となる礼法、受け身が正しくできるか、形（かた）と呼ばれる所定の技を使って正しく投げることができるか、また投げられることができるかを審査するものです。認定実技審査は、筆記試験の国家試験を受ける資格があるか判定されるものとも言えます。従って、認定実技審査に合格できないと、次のステップの筆記試験の国家試験を受験できないだけでなく、学校を卒業することもできません。
なお、卒業後は柔道整復師卒後臨床研修（1年）が義務付けられます。
受動整復師を取られた方にお勧めの資格（関連資格）としては、次のような資格があります。
・運動療法機能訓練技能講習会
病院勤務の場合にお勧めです。通称「みなし PT」と呼ばれるもので、リハビリ分野を掘り下げて学ぶことができますし、認定試験に合格すると、理学療法（Ⅱ）において機能訓練を行う場合理学療法（Ⅲ）の点数が算定出来るようになるので有利です。
・健康運動指導士
介護分野で働いている場合にお勧めです。保健医療関係者と連携しつつ安全で効果的な運動を実施するための運動プログラム作成及び実践指導計画の調整等を行う役割を担う資格で、施設内での高齢者向けの運動、及び個別運動の作成、実施に役立ちます。
・アスレチックトレーナー（AT）、NSCA認定パーソナルトレーナー
フィットネスクラブ及びトレーナー等の場合、トレーニング分野を勉強するならば、お勧めです。なお、ATよりも、NSCA認定パーソナルトレーナーの方が簡単です。
柔道整復師とは、国家試験を合格し、厚生大臣から認可を受けた人です。骨折や脱臼の整復、挫傷（筋、腱の損傷）、また捻挫や打撲などの治療に関する施術を行う医療専門職ですが、病院の治療とは違い、投薬や外科的な処置を行うことはなく、骨や関節、筋などの損傷において人間が本来持っている自然治癒力を最大限に生かす治療を行います。
柔道整復師は医療系資格として扱われ、医師や歯科医師と同じく開業権があります。ほねつぎ・整骨師・接骨師という名称を町で見かけるかと思いますが、その正式名称なのです。活躍の場としては、接骨院（整骨院）のほか、病院などの医療機関や、スポーツトレーナーとしてスポーツの現場などがあります。さらに、高齢化社会の進展により、介護保険制度の中でも、ケアマネージャーや機能訓練指導としても福祉の分野に貢献しています。町で見かけるほねつぎ・整骨師・接骨師の正式名称なのです。施術に関しては、医療保険の取扱いが可能で、保険医療機関と同じように健康保険ですることができます。
なお、勘違いされることが多いのですが、整体やマッサージ師とは異なる職業です。
次に柔道整復師の歴史ですが、日本古来の武道のひとつである柔術が元になります。柔術の活法を基本として、中国医学・蘭学の影響を受けながら、「柔道整復」としての基本概念が形作られ、怪我人を回復させる技術として、伝承してきました。さらに現代医学も導入し、今日に至っています。
またその歴史を、資格の面から見てみると、以下のようになります。
・1874年（明治7年） 「医制」発布。これにより、柔道整復師が、その存在意義を問われる
ほどの厳しい時代を迎える。
・1919年（大正8年） 「柔道接骨師公認請願運動」により、公的規制の改正実現。
・1920年（大正9年） 資格制度としての第1回資格試験の実施。
・1936年（昭和11年） 柔道整復師の治療に対する健康保険の療養費払いが認められ
る。
・1951年（昭和26年） 文部省・厚生省(現厚生労働省)共同省令によって柔道整復師の
養成に関わる「学校教育にもとづく免許制度」が施行され、本格
的な養成教育による資格制度が整備される。
・1990年（平成2年） 柔道整復師資格試験ならびに免許証発行が、都道府県知事から
厚生労働大臣へ移管される。
・1993年（平成5年） 第１回柔道整復師国家試験（平成4年度試験）が実施される。
以上のようになります。平成5年に始まった国家試験も、平成21年3月で17回の実施となりました。受験者も第1回目が1,066名だったのが、第17回目は6,772名でした。養成施設（学校）も2008年（平成20年）で97校、養成施設合計の学年定員数も8,567名となりました。
このような柔道整復師ですが、その資格は、３年あるいは４年制の養成校または、大学に学び、卒業後、国家試験に合格して、取得することが出来ます。
以上のような柔道整復師、その合格率ですが、第17回（平成20年度）の場合は、70.3％（受験者：6,772名、合格者4,763名、新卒合格率84.4％、既卒合格率24.2％）でした。
１、試験期日（毎年1回実施）
平成21年3月1日（日曜日）
2、試験地（9県）
北海道、宮城県、東京都、石川県、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県
３、試験時間
午前：試験時間 9:30～12:00（2時間30分）
試験問題数 120問（必修問題30問、一般問題90問）
午後：試験時間 13:30～16:00（2時間30分）
試験問題数 110問（一般問題110問）
４、試験科目（マークシート方式）
解剖学
生理学
運動学
病理学概論
衛生学・公衆衛生学
一般臨床医学
外科学概論
整形外科学
リハビリテーション医学
柔道整復理論及び関係法規
５、受験資格
(1) 学校教育法（昭和22年法律第26号）第90条第１項の規定により大学に入学することができる者（法附則第11項の規定により、学校教育法第56条の規定により大学に入学することのできる者とみなされる者を含む。）で、3年以上、文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、文部科学大臣の指定した学校又は厚生労働大臣の指定した柔道整復師養成施設において柔道整復師となるのに必要な知識及び技能を修得したもの（平成21年3月19日(木曜日)までに修業し、又は卒業する見込みの者を含む。）
(2) 柔道整復師法の一部を改正する法律（昭和63年法律第72号。以下「改正法」という。）の施行の際（平成２年４月１日）現に改正法による改正前の法第12条の規定により文部大臣の指定した学校又は厚生大臣の指定した柔道整復師養成施設において同条に規定する知識及び技能の修得を終えている者並びに改正法施行の際現に当該学校又は柔道整復師養成施設において当該知識及び技能を修得中の者であって改正法施行後にその修得を終えたもの
６、受験手続
(1) 試験を受けようとする者は、次の書類等を提出すること。
①受験願書
柔道整復師法施行規則（平成２年厚生省令第20号）様式第５号により作成するとともに、受験願書に記載する氏名は、戸籍（日本国籍を有しない者については、外国人登録原票）に記載されている文字を使用すること。
②写真
出願前6月以内に脱帽して正面から撮影した縦6センチメートル、横４センチメートルのもので、その裏面に撮影年月日及び氏名を記載し、財団法人柔道整復研修試験財団において交付する受験写真用台紙にはり付けた上、同台紙に所定の事項を記入して提出すること。
なお、写真の提出に当たっては、卒業し、若しくは在籍している学校若しくは柔道整復師養成施設又は財団法人柔道整復研修試験財団において、その写真が受験者本人と相違ない旨の確認を受けること。
③修業証明書若しくは修業見込証明書又は卒業証明書若しくは卒業見込証明書
ただし、修業見込証明書又は卒業見込証明書を提出した者にあっては、平成21年３月19日（木曜日）午後5時までに修業証明書又は卒業証明書を提出すること。当該期日までに提出されないときは、当該受験は無効とする。
(2) 受験に関する書類の受付期間、提出場所等
①受験に関する書類は、平成21年１月７日（水曜日）から同月19日（月曜日）までに財団法人柔道整復研修試験財団に提出すること。
②受験に関する書類の提出は、原則として郵送（書留）によるものとし、平成21年１月19日（月曜日）までの消印のあるものに限り受け付ける。
③受験に関する書類をやむを得ず直接持参する場合の受付時間は、①の期間中毎日（土曜日、日曜日及び祝日を除く。）午前９時から午後５時までとする。
④受験に関する書類を受理した後は、受験に関する書類の返還及び受験地の変更は認めない。
(3) 受験手数料
①受験手数料は、23,300円とし、受験手数料の額を財団法人柔道整復研修試験財団が指定する銀行又は郵便局に振り込むこと。
②受験に関する書類を受理した後は、受験手数料は返還しない。
(4) 受験票の交付
受験票は、平成21年2月13日（金曜日）に投函し郵送により交付する。
７、合格者の発表
試験の合格者は、平成21年３月24日（火曜日）午後２時に、厚生労働省にその受験地、受験番号を掲示し、財団法人柔道整復研修試験財団のホームページにおいてもその受験地、受験番号を掲示して発表する。
８、その他
視覚、聴覚、音声機能若しくは言語機能に障害を有する者で受験を希望する者は、平成20年12月３日（水曜日）までに財団法人柔道整復研修試験財団に申し出ること。申し出た者については、受験の際にその障害の状態に応じて必要な配慮を講ずることがある。
９、合格基準
合格基準については合格発表後に掲示されます。ただし、一般問題の6割以上、必修問題の8割以上をとれなければ、200問が良くても不合格となります。
10、試験に関する照会先
財団法人柔道整復研修試験財団
スポーツをする人に、特に言えると思いますが、捻挫、打撲、挫傷（筋、腱の損傷）、ひどい場合は骨折、脱臼などを経験された方が多いのではないでしょうか。そして、そのような怪我をした場合、整骨院や接骨院のお世話になったという方も多いのではないでしょうか。このような治療院で活躍されている方が、柔道整復師です。
柔道整復師になるには、国家試験に合格しなければなりません。柔道整復師についての項では、柔道整復師とは、どんな資格かについて、調べて、まとめました。柔道整復師の国家試験は、受験資格があります。柔道整復師免許取得の方法では、免許を取得する為の方法や、国家試験を受けるために必要な資格等について、まとめました。柔道整復師の業務では、柔道整復師は、整骨院や接骨院の看板を掲げて、独立開業されている方が多いですが、その他には、どのような業務があるかなど、その例についてまとめました。柔道整復師は、先ほど述べましたように国家資格ですが、国家試験情報では、平成21年に行われた試験を例に取り、試験情報をまとめました。]]>